日本健康心理学会にて立正大学と『ラフールサーベイ』データ解析の研究結果を発表

「個人が変われば、 組織が変わる」組織改善ツール『ラフールサーベイ』を提供する株式会社ラフール（本社：東京都中央区、代表取締役社⻑：結木啓太、代表取締役副社長：小梨明人、以下「ラフール」）は、立正大学心理学部（東京都品川区、学長：吉川洋)と産学連携し、当社が提供する『ラフールサーベイ』にて収集された従業員の回答データをもとに、緊急事態宣言前後における従業員のストレス状況の変化を分析した研究結果を2021年11月15日（月）〜11月21日（日）に行われる「第34回日本健康心理学会」にて発表いたしました。

■ 本研究の背景
現在収束の兆しが見える新型コロナウイルス感染症は、2020年頃に感染が拡大し、 国民の生活には多くの制限が課されることとなりました。この大きな外的要因により事業活動に大きな制限が生じ、テレワークの推奨や業種によっては業績の悪化など、様々な変化が生じていいます。こうした変化は一人一人の従業員に対しても新たなストレスをもたらしました。緊急事態宣言発出前後における従業員のストレス状況の変化を明らかにし、今後も従業員の働き方に大きく影響すると考えられる勤務携帯の要因を併せて検討するため本研究に取り組みました。

①緊急事態宣言発出後において高ストレス者が有意に増加傾向にある
宣言前:931 人(19.04%)　宣言後:1,041 人(21.28%)
※ 調査対象従業員数:4,890 名(女性:2,071 名、男性,2,819 名)

②緊急事態宣言の発出前後におけるストレス状況の変化に大きな地域差は見られない
下位項目別の分析でも概ね同様の傾向が見られたが、非都市部の方が、「多様な労働者への対応」および「疲労感」において、わずかに悪化の度合いが高かった。

ストレス状況の変化量を以下地域間で比較
I：都市部(東京・埼玉・千葉・神奈川・愛知・大阪・京都・福岡)
II：I以外の地域

③テレワークを実施している従業員は上司との関係が良好になるなど、ストレスが改善
出社している従業員(77 名)：各指標が悪化
テレワークを実施している従業員(358 名)：部署レベルの指標を中心として複数の指標の得点が上昇

詳細はプレスリリースよりご覧ください。

大きな外的要因により、働き方、組織のあり方が根本から見直される今、働く従業員様、企業を管理する立場の方々の不安を取り除くこと、そして変化ある環境下でも生産性高い組織づくりを行うということ、加えてご担当者様のご負担を少しでも軽くできれば幸いです。

当社では、今後も引き続き、お客様のご意見、ご要望を参考に、ご活用いただきやすいサービスにしていけるよう開発・運営を進め、『ラフールサーベイ』におけるサービス体験の向上に取り組むことで、組織の健康経営、従業員様の心身の健康促進をサポートしてまいります。

■ 会社概要
会社名 ：株式会社ラフール
本社 ：東京都中央区日本橋茅場町2-9-5 日進ビル7階
代表者 ：代表取締役社長　結城 啓太
設立 ：2011年11月1日
資本金 ： 19億5,200万円（資本剰余金を含む）
事業内容 ：メンタルヘルステック事業（ラフールサーベイの運営・開発）スリープテック事業、保育園事業

【本件に関するお問合せ先】
株式会社ラフール 広報担当：大澤
Mail：news@lafool.co.jp
Tel：03-5643-3707